在宅勤務のメリット3つとデメリット3つ｜テレワークとの違いも解説

在宅勤務とは？

在宅勤務は、会社に出勤せずに自宅で仕事を行う勤務形態のことを言います。テレワークの中では、内勤型テレワークに位置づけられています。在宅勤務の職種は、デザインやプログラミングなどパソコンを使う専門職が中心でしたが、最近では働き方改革により多種多様な職種でみられるようになりました。また、家事、育児、介護や怪我などで通勤が難しい方も在宅勤務の導入により自宅で仕事ができるようになってきています。

テレワークとは

テレワークとは、インターネットなど、ICT（情報通信技術）を使って、時間や場所を選ばずに仕事をすることです。テレワークには、雇用型テレワークと自営型テレワークの2つの形態があります。雇用型テレワークでは、在宅勤務の他に、電車内やファストフードなど勤務場所にとらわれずに働くモバイルワーク（外勤型テレワーク）と、サテライトオフィスなどで仕事をする施設利用型勤務に分かれます。自営型テレワークは、個人事業主が自宅を事務所として働く方法などです。ノマドワーカー、フリーランスと称されることもありますが、企業に雇用されていませんので、在宅勤務とは異なり、SOHOと内職副業型勤務に分かれています。

在宅勤務のメリット3つとデメリット3つ

在宅勤務のメリットとデメリットはなんでしょうか。在宅勤務は会社に行く必要がなく、自宅で仕事ができることがメリットですが、逆にそれがデメリットにもなります。在宅勤務を導入するにあたっては、在宅勤務によって仕事状況が不透明になることで起こる従業員の能力や評価の判定方法やインターネット使用による情報漏洩の問題、社員同士のコミュニケーション不足による仲間意識の低下など、その対策を明確にしておく必要があります。

在宅勤務のメリット1：経費削減が可能

在宅勤務のメリットの一つ目は経費を削減できることです。全社員に机や椅子を用意することはなく、事務所のスペースを縮小することができます。また、通勤のための交通費も削減できます。さらに、通勤時間の疲労やストレスもなくなり、生産性の向上につながります。

在宅勤務のメリット2：業務効率化に繋がる

在宅勤務のメリットの二つ目は、自分の業務に集中できることです。会社で仕事をしているかぎり、突然の来客や緊急ミーティングなどで、業務の途中でもデスクを離れなければならないことが多々あります。最悪の場合、自分の業務ができない日もあります。在宅勤務では、予定外の要件から解放されると共に、集中力を維持できるため、業務の効率化に繋がります。

在宅勤務のメリット3：離職率の低下に繋がる

在宅勤務のメリットの三つ目は、自分に合ったスタイルで仕事を続けていけるので、離職率の低下に繋がることです。また、育児や介護など家庭の事情で退職を考えている人材の確保にも有効です。住んでいる場所にも関係なく、一人ひとりに合ったスタイルで仕事を続けることが可能なことから、ライフワークバランスを実現できます。

在宅勤務のデメリット1：セキュリティ問題

在宅勤務のデメリットの一つ目は、セキュリティ問題です。インターネットを使う業務である以上、セキュリティ対策を万全にしておかなくてはいけません。セキュリティ対策の一つとして、VPNとUTMを組み合わせる方法があります。VPN（Virtual Private Network）は仮想的な専用ネットワーク、UTM（Unified Threat Management）は統合型のセキュリティ管理です。VPNはデータの盗聴や改ざんなどの脅威に対応し、UTMは多くのセキュリティ脅威に対して一括した対策が可能です。在宅勤務者が安心して業務を行えるようにUTMで社内ネットワークを脅威から防御したうえで、社内ネットワークにVPNで接続する環境が必要です。

在宅勤務のデメリット2：コミュニケーション不足に陥る可能性

在宅勤務のデメリットの二つ目は、コミュニケーション不足に陥る可能性があることです。在宅勤務は、顔を合わせることがなく、コミュニケーション不足になりがちです。また、メールや電話で連絡はとれるものの、会社の雰囲気や関連業務の進捗が分からないことから、モチベーションを上げづらいこともあります。解決策には、テレビ会議やメール、チャット、バーチャルオフィスなどで、雑談を含めたコミュニケーションが取れるような環境の整備も必要です。また、部分在宅勤務として、定期的に出社したり顧客訪問をすることも効果的です。

在宅勤務のデメリット3：勤怠管理が難しくなる

在宅勤務のデメリットの三つ目は、勤怠管理が難しくなることです。仕事とプライベートの切り分けが上手くできなかったり、家事の合間に仕事をすることで、思わぬ長時間労働になることもあります。解決策としては、自宅の中に集中できるスペースを確保したり、時間配分を考えるなど、仕事とプライベートを区切れる環境をつくることです。そして、これには家族の協力も必要です。会社は、勤怠管理を徹底させるためのシステムの導入や、仕事の目標と実施状況の把握、評価方法を明確にしておく必要があります。

在宅勤務のメリットやデメリットを理解しよう

在宅勤務のメリットやデメリットを理解した上で、自分の会社に合った在宅勤務制度の導入を検討する必要があります。将来予想される深刻な人材不足に対応するために企業は柔軟な発想で従業員が働きやすい環境を整備し、人材の流出を防ぐ対策をしなければなりません。そのために、適切な勤怠管理と評価基準の明確化、万全のセキュリティ対策が必要です。WorkVisionは、最適な在宅勤務を実現するソリューションを提供しています。詳しくは以下のリンクをご確認ください。