テレワークが企業にもたらすメリット4つ｜種類やICT環境を解説

テレワークは、在宅勤務・モバイルワーク・サテライトオフィス利用の3形態に分けられます。いずれも、勤務している企業のオフィスから離れて働くことに違いはありません。在宅勤務とは、自宅でパソコンや電話などを利用して働く方法。モバイルワークとは、ファストフードや移動中の電車内など、自宅以外で働くことを指します。サテライトオフィスとは、勤務先以外の施設を利用して働く方法のことで、異なる企業や職種の人が集まる共同オフィスや、勤務先の企業専用で用意するオフィスなどがあります。

働く場所を選ばないということは、従業員の様々な離職要因を排除できるだけでなく、人材確保にも有効です。結婚、妊娠、育児、介護など、様々なライフイベントが発生しても、柔軟な働き方の提供で従業員の負担を軽減できます。もちろんそれ以外にも、通勤ストレスや居住エリアを選ばないことなど、働く側にとっては多くのメリットがあります。テレワークの環境を整え、従業員の満足度を上げることは、離職リスクだけでなく、新たな人材を確保したいときにも企業の魅力の一つになるでしょう。

テレワークは企業活動を継続させていく上で、リスクを回避できるメリットもあります。いつどこにいても、仕事ができる環境を整えておくことで、出勤ができない状況に備えることができます。日本は、地震や台風などの自然災害で会社に出勤できなくなる可能性が低くありません。また、感染症などの流行で、外出することが難しいケースも考えられます。テレワークの導入で、それらの影響を最小限に抑えることができます。

テレワークを実施することで、規模によってはコスト削減に繋げることができます。通勤する必要が無くなれば、従業員の交通費を削減できます。また、会社への出勤人数が減れば、その分オフィスも省スペースで運用できますし、コピーやプリンタの活用頻度が下がることで、ペーパーレス化も加速します。社内の部門単位で活用する方法や、拠点の規模縮小に活用するなど、固定費のコストを抑えて利益体質の改善を目指せます。

働き方改革に対応したテレワークは、未だ導入できていない企業も多くあります。その中で、いち早くテレワークを導入していれば、従業員の働きやすさに目を向けている企業と認識され、イメージ向上にも繋がります。企業イメージが向上すれば、有能な人材を多く採用することができ、従業員の定着率も高まります。労働環境の向上は、個々の能力が発揮しやすい風土作りにも有効です。